もし、がんと診断されたら…。治療にかかる費用はもちろん、その間の生活費など、お金の心配は尽きないですよね。いざという時に備えてがん保険を検討しているけれど、「がんになったら、どれくらいの保険給付金があったらよいか？」と悩んでいませんか？この記事では、がん治療にかかるリアルな費用から、ご自身に合った保険給付金の目安額まで、分かりやすく丁寧にご紹介していきます。
がん保険の「診断給付金（一時金）」ってどんなもの？
がん保険には様々な保障がありますが、その中でも特に中心となるのが「診断給付金（一時金）」です。まずは、この診断給付金がどのようなものなのか、基本からしっかり確認していきましょう。いざという時に本当に役立つ保険を選ぶための第一歩です。
診断給付金（一時金）とは？
診断給付金（一時金）とは、その名の通り、医師によって「がん」と診断が確定した際に、まとまって受け取れるお金のことです。「がん診断一時金」など、保険会社によって呼び名は少し異なりますが、基本的な役割は同じです。この給付金の最大のメリットは、使い道が自由であること。治療費に充てるのはもちろん、治療で働けなくなった期間の生活費、あるいは通院のための交通費など、ご自身の状況に合わせて必要なことにお金を使える、とても心強い保障なのです。
診断給付金以外の主な保障内容
がん保険には、診断給付金の他にもさまざまな保障があります。それぞれの特徴を知っておくと、ご自身に必要な保障の組み合わせが見えてきますよ。
| 保障の種類 | 内容 |
| がん入院給付金 | がん治療のために入院した際に、「1日あたり1万円」のように日数に応じて受け取れる給付金です。がん保険では支払日数が無制限のタイプが多いのが特徴です。 |
| がん手術給付金 | がん治療のために所定の手術を受けた際に、入院給付金とは別に受け取れる給付金です。「入院給付金の20倍」などと設定されていることが多いです。 |
| がん通院給付金 | がん治療のために通院した場合に受け取れる給付金です。最近の通院治療の増加に伴い、重要性が増しています。 |
| 抗がん剤・放射線治療給付金 | 所定の抗がん剤治療や放射線治療を受けた際に、月ごとなどで定額を受け取れる給付金です。治療の長期化に備えることができます。 |
| 先進医療給付金 | 公的医療保険の対象外となる先進医療を受けた際、その技術料を保障するものです。高額になりがちな治療への備えとして特約で付加することが一般的です。 |
診断給付金でチェックすべき3つのポイント
診断給付金付きのがん保険を検討する際には、必ず確認しておきたい大切なポイントが3つあります。保険料だけでなく、これらの条件もしっかり比較して、納得のいく保険を選びましょう。
| チェックポイント | 確認内容 |
| 受け取れる回数 | 診断給付金が1回しか受け取れないタイプか、がんの再発・転移などに備えて「2年に1回」など複数回受け取れるタイプかを確認しましょう。 |
| 支払い条件 | 「診断確定」だけで受け取れるのか、「治療のための入院」などが条件になっていないかを確認することが重要です。 |
| 上皮内新生物の扱い | 比較的早期のがんである「上皮内新生物」の場合、給付金が満額支払われるか、減額されるか、あるいは対象外となるか、保険商品によって扱いが異なります。 |
ズバリ！がんになったら、いくらお金がかかるの？
がん保険の必要性を考える上で、まず知っておきたいのが「実際にかかる費用」です。治療費そのものはもちろん、目に見えにくい費用や、収入の減少も考慮に入れる必要があります。ここでは、具体的な金額を交えながら、がんとお金のリアルな関係を見ていきましょう。
がん治療にかかる自己負担額の目安
がん治療は高額なイメージがありますが、私たちは公的医療保険に加入しているため、窓口での支払いは原則3割負担です。さらに、月々の医療費が高額になった場合には「高額療養費制度」が利用でき、所得に応じた自己負担限度額を超えた分は払い戻されます。そのため、実際の自己負担額は、例えば年収約370～770万円の方の場合、1ヶ月あたり約8～9万円程度に収まることが多いです。しかし、治療が月をまたいだり、長期間に及んだりすると、その分負担は積み重なっていきます。
| がんの種類 | 1入院あたりの平均医療費（総額） |
| 胃がん | 約65万円 |
| 大腸がん | 約66万円 |
| 乳がん | 約59万円 |
※上記はあくまで一例であり、治療法や入院日数によって大きく変動します。
意外と見落としがち？治療費以外にかかる費用
がん治療では、公的医療保険が適用されない費用も多く発生します。診断給付金のような自由度の高いお金は、こうした「治療費以外の出費」をカバーするのに非常に役立ちます。
| 費用の種類 | 内容 |
| 差額ベッド代 | 個室や少人数の病室を希望した場合にかかる費用で、全額自己負担です。1日あたり平均で約6,000円以上かかると言われています。 |
| 食事代 | 入院中の食事代の一部は自己負担となり、1食あたり490円（2024年6月時点）が必要です。 |
| 交通費・宿泊費 | 専門的な治療を受けるために遠方の病院に通う場合、本人や家族の交通費・宿泊費がかさむことがあります。 |
| その他 | 抗がん剤治療の副作用に備えるウィッグ（かつら）の購入費、サプリメント代、気分転換のための費用など、細かな出費も積み重なります。 |
収入減も考慮しよう！治療中の生活費
がん治療で最も大きな経済的ダメージとなりうるのが、休職や退職による収入の減少です。会社員や公務員の方であれば、休業4日目から最長1年6ヶ月間、給与のおおよそ3分の2が支給される「傷病手当金」という制度がありますが、それでも収入は減ってしまいます。自営業の方は、働けなくなると収入が途絶えてしまう可能性も。治療中も家賃や光熱費、食費といった生活費はかかり続けます。治療費だけでなく、この生活費の補てんをどうするか、という視点が非常に大切です。
最適な保険給付金額の考え方
では、具体的にどれくらいの保険給付金があれば安心できるのでしょうか。これは、その方の年齢や家族構成、働き方、貯蓄額などによって大きく異なります。ここでは、自分にとって最適な金額を見つけるための考え方のヒントをお伝えします。
最低限備えたい金額は「100万円」がひとつの目安
がん保険の診断給付金をいくらに設定するか迷ったら、まずは「100万円」を一つの目安に考えてみるのがおすすめです。なぜなら、100万円あれば、がん治療の初期にかかる自己負担額や、治療費以外の諸費用、当面の生活費の補てんなど、幅広い用途をカバーできる可能性が高いからです。治療に専念するための環境を整える初期費用として、まとまったお金があることは大きな精神的な安心につながります。
ライフステージ別の考え方
必要な保障額は、あなたのライフステージによっても変わってきます。ご自身の状況に合わせて、保障を手厚くするかどうかを検討しましょう。
| ライフステージ | 考え方のポイント |
| 独身・20～30代 | まずは治療費と当面の生活費をカバーできる100万円程度を備え、保険料を抑えるのが合理的です。貯蓄が少ない場合は特に重要になります。 |
| 子育て世帯 | ご自身の治療費に加え、家族の生活費や子どもの教育費を守る必要があります。収入減への備えとして、200万円～300万円など手厚い保障を検討する価値があります。 |
| 自営業・フリーランス | 傷病手当金がないため、働けなくなった際の収入減がダイレクトに響きます。事業の運転資金なども考慮し、会社員以上に手厚い保障を検討すると安心です。 |
先進医療や自由診療も視野に入れるなら
より最善の治療法を選びたいと考えたとき、公的医療保険が適用されない「先進医療」や「自由診療」も選択肢に入ってきます。例えば、がん治療で用いられる先進医療の一つである「陽子線治療」は、約270万円もの技術料が全額自己負担となります。こうした高額な治療も選択肢に入れたい場合は、診断給付金を200万円以上に設定したり、先進医療特約を付加したりすることを検討すると良いでしょう。
保険給付金を受け取ったときの税金はどうなるの？
「もし100万円や200万円といったまとまった給付金を受け取ったら、税金がかかるの？」と心配される方もいらっしゃるかもしれません。ご安心ください。基本的に、がん保険の給付金に税金はかかりません。その理由を詳しく見ていきましょう。
がん診断給付金は原則「非課税」です
ご自身が病気やケガの治療のために受け取る保険給付金（診断給付金、入院給付金、手術給付金など）は、所得税法上「非課税」と定められています。これは、心身に加えられた損害を補てんするためのお金と考えられるためです。したがって、まとまった診断給付金を受け取っても、所得税や住民税はかからず、確定申告をする必要もありません。受け取った金額をまるまるご自身の治療や生活のために使うことができます。
注意！課税対象になるケースとは？
ただし、ごくまれに課税対象となるケースがあります。それは、保険契約者（保険料を支払う人）、被保険者（保険の対象となる人）、受取人（給付金を受け取る人）の関係性によるものです。例えば、夫が保険料を支払い、妻が被保険者のがん保険で、受取人が子どもの場合など、給付金の受取人が被保険者本人やその配偶者、直系血族、生計を一つにする親族以外の場合には、贈与税などの課税対象になる可能性があります。通常のご契約ではほとんどありませんが、知識として知っておくとよいでしょう。
給付金だけで安心？がん保険選びの注意点
診断給付金の金額を決めることは非常に重要ですが、それだけでがん保険選びが終わるわけではありません。契約してから「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために、知っておくべき注意点も確認しておきましょう。
保障が始まらない？「免責期間」の存在
がん保険には、契約が成立してもすぐに保障が開始されるわけではない「免責期間（待機期間）」というものが設けられているのが一般的です。通常、契約からその日を含めて90日間がこの期間にあたり、この間にがんと診断されても給付金は支払われません。がん保険への加入を検討する際は、この期間があることを念頭に置いて、早めに手続きを進めることが大切です。
「上皮内新生物」は保障される？
「上皮内新生物」とは、がん細胞が臓器の表面にとどまっている初期段階のがんのことです。この上皮内新生物が保障の対象になるかどうかは、保険商品によって対応が大きく分かれます。悪性新生物（いわゆる通常のがん）と同額が支払われる商品もあれば、給付金が10%や50%に減額される商品、あるいは保障の対象外となる商品もあります。保障内容を比較する際には、この点も必ず確認しましょう。
再発・転移に備える「複数回払い」は必要？
がんは、治療後に再発や転移のリスクがある病気です。そのため、診断給付金を複数回受け取れるタイプのがん保険も増えています。「2年に1回を限度に回数無制限」など、条件は商品によって様々です。複数回払いのタイプは、その分保険料が少し高くなる傾向がありますが、長期的な治療や再発への不安に手厚く備えたい方にとっては、心強い選択肢となるでしょう。
まとめ
「がんになったら、どれくらいの保険給付金があったらよいか？」という問いに対する答えは、一人ひとり異なります。しかし、最低限の目安として100万円を準備しておくと、治療の初期費用や当面の生活費をカバーでき、精神的な安心につながるでしょう。その上で、ご自身の家族構成や働き方、貯蓄状況、そしてどんな治療を受けたいかを考慮し、必要な金額を上乗せしていくことが大切です。この記事が、あなたにとって最適ながんへの備えを見つけるための一助となれば幸いです。
参考文献
がん保険の給付金に関するよくある質問
Q.がんの治療費は、実際どれくらいかかりますか？
A.がんの種類や進行度、治療法によって大きく異なりますが、月々の医療費が高額になった場合には「高額療養費制度」が利用でき、1ヶ月あたり約8～9万円程度に収まることが多いです。しかし、治療が月をまたいだり、長期間に及んだりすると、その分負担は積み重なっていきます。
Q.がん保険の診断給付金（一時金）は、いくらに設定すれば安心ですか？
A.一般的には年収の半分から1年分を目安にするのがおすすめです。治療費だけでなく、治療中の収入減少や生活費をカバーするためです。最低でも100万円～200万円あると安心感が高まります。
Q.がん治療で仕事を休んだ場合、収入はどれくらい減りますか？
A.治療による休職や退職で収入が大幅に減少する可能性があります。傷病手当金などの公的支援もありますが、以前の収入を維持するのは難しい場合が多いです。収入減を補うためにも保険は重要です。
Q.入院給付金は日額いくら必要ですか？最近は入院しないと聞きますが。
A.近年、がん治療は通院が中心になっていますが、手術や副作用の管理で短期入院はあり得ます。差額ベッド代などを考慮し、日額5,000円～10,000円が一般的です。通院給付金が充実しているプランも検討しましょう。
Q.先進医療の特約はつけた方がよいのでしょうか？
A.先進医療は全額自己負担で、技術によっては数百万円かかることもあります。利用する可能性は高くありませんが、万が一の際に治療の選択肢を広げるために、月々数百円の保険料で備えられるなら付帯を検討する価値は高いです。
Q.がん保険の給付金は、治療費以外にも使えますか？
A.はい、診断給付金（一時金）などの使い道は自由です。治療費の支払いはもちろん、治療期間中の生活費、交通費、家族のための費用など、さまざまな用途に充てることができます。
