「これから不妊治療を考えたいけれど、お金のことが心配…」「医療保険って使えるのかな？」そんなふうに感じていませんか？不妊治療は、今や決して特別なことではありません。実際に、約4.4組に1組のご夫婦が不妊の検査や治療の経験があると言われています。2022年4月から公的医療保険の適用範囲が広がり、以前よりも経済的な負担は軽くなりましたが、それでも治療が長引くとまとまった費用が必要になることも。この記事では、不妊治療にかかる費用や、公的な制度、そして民間の医療保険でどのように備えたらよいのかを、優しく、わかりやすく解説していきます。お金の不安を少しでも軽くして、安心して治療に臨むための一歩にしてくださいね。
不妊治療にかかる費用と公的医療保険のきほん
まずは、不妊治療にどれくらいの費用がかかるのか、そして私たちの健康保険証、つまり公的医療保険がどこまでサポートしてくれるのか、基本的なところから一緒に見ていきましょう。
不妊治療のステップと費用の目安
不妊治療は、一般的にいくつかのステップに分かれていて、進むにつれて費用も変わってきます。まずは検査で原因を探り、「タイミング法」からスタートすることが多いです。そこから「人工授精」、そして「体外受精」へと進んでいきます。保険適用（3割負担）になったことで、費用の目安は以下のようになっています。
| 治療の段階 | 費用（3割負担）の目安 |
| タイミング法 | 1周期あたり 約5,000円 |
| 人工授精 | 1回あたり 約5,500円 |
| 体外受精・顕微授精 | 1回あたり 約10万円～20万円前後 |
※上記はあくまで目安です。治療内容や薬の種類によって費用は変動します。
2022年4月から保険適用が拡大！対象となる治療は？
2022年4月から、これまで自費診療が中心だった不妊治療の多くが公的医療保険の対象になりました。これは、子どもを望む方々にとって大きなニュースでしたよね。具体的には、主に以下の2つの治療が保険適用の中心となります。
- 一般不妊治療：タイミング法や、精子を子宮に直接注入する「人工授精」など。
- 生殖補助医療：卵子と精子を体外で受精させる「体外受精」や「顕微授精」、受精卵を子宮に戻す「胚移植」など、高度な治療が含まれます。
これにより、これまで数十万円かかっていた体外受精も、条件を満たせば3割負担で受けられるようになり、経済的なハードルがぐっと下がりました。
保険適用には年齢や回数の条件がある？
はい、とくに高度な治療である生殖補助医療（体外受精や顕微授精など）には、公的医療保険を適用するための条件が定められています。誰でも無制限に受けられるわけではないので、ここはしっかり確認しておきましょう。
| 項目 | 条件 |
| 年齢制限 | 治療を開始する時点の女性の年齢が43歳未満であること。 |
| 回数制限（1子ごと） | 初めて治療を開始した時の年齢が40歳未満なら通算6回まで。 40歳以上43歳未満なら通算3回まで。 |
タイミング法や人工授精などの一般不妊治療には、今のところ年齢や回数の制限はありません。ただし、ご自身の状況に合わせて、計画的に治療を進めていくことが大切ですね。
公的医療保険だけじゃない！経済的負担を軽くする制度
不妊治療の費用は、公的医療保険が適用されても高額になることがあります。でも、安心してください。自己負担額をさらに軽くするための公的な制度がちゃんと用意されています。知らないと損をしてしまうかもしれない、大切な制度をご紹介しますね。
高額療養費制度で自己負担を抑える
高額療養費制度は、1か月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に、その超えた分が後から払い戻される制度です。この上限額は、年齢や所得によって決まっています。例えば、70歳未満で年収が約370万円～約770万円の方の場合、自己負担の上限額は約8万円（＋α）となります。もし1か月に体外受精で15万円の自己負担があったとしても、この制度を使えば実際の負担は約8万円程度に抑えられる計算です。加入している健康保険組合によっては、さらに手厚い「付加給付」があり、自己負担額が2万5,000円程度で済む場合もありますので、ぜひ一度ご自身の健康保険組合にご確認ください。
医療費控除で税金が戻ってくる
医療費控除は、1年間（1月1日～12月31日）に支払った医療費が10万円（または総所得金額等の5%のいずれか低い方）を超えた場合に、確定申告をすることによって所得税や住民税が安くなる制度です。不妊治療の費用はもちろん、病院までの交通費（公共交通機関）も対象になります。保険適用外の治療費も合算できるのがポイントです。戻ってくる金額は所得によって変わりますが、治療費の領収書は必ず保管しておき、忘れずに申告しましょう。
民間の医療保険は不妊治療で使えるの？
公的な制度が充実していても、「もう少し手厚く備えたい」と考える方も多いはず。そこで気になるのが、民間の医療保険です。不妊治療で給付金を受け取ることはできるのでしょうか。
給付金の対象となる不妊治療
2022年の公的医療保険の適用拡大に伴い、民間の医療保険でも不妊治療を保障の対象とする商品が増えてきました。多くの保険では、「公的医療保険が適用される手術」が給付金の対象となります。そのため、以下のような治療が「手術給付金」の対象となる場合があります。
- 採卵術
- 胚移植術
- 精巣内精子採取術（男性の場合）
ただし、どの治療が対象になるか、給付金額、給付回数の上限などは保険会社や商品によって大きく異なります。ご自身の加入している保険の契約内容（約款）を確認したり、保険会社に問い合わせてみることが大切です。「不妊治療」という言葉ではなく、「採卵術」や「胚移植術」といった具体的な手術名を伝えると、スムーズに確認できますよ。
民間の医療保険に加入するときの注意点
これから不妊治療に備えて医療保険への加入を検討する場合、いくつか知っておきたい注意点があります。まず、保険に加入してからすぐに保障が開始されるとは限らない点です。商品によっては、「保障開始日から1年または2年以内の不妊治療は保障対象外」といった待機期間（免責期間）が設けられていることがあります。また、すでに不妊治療を開始している場合、加入できる保険が限られたり、「子宮や卵巣に関連する病気は保障しません」といった特別な条件（部位不担保）が付く可能性が高くなります。そのため、不妊治療を考え始めたら、できるだけ早めに保険の検討を始めるのがおすすめです。
妊活～出産に備えるための保険選びのポイント
いざ医療保険を選ぼうと思っても、何を基準に選べば良いか迷ってしまいますよね。ご自身の状況によって、最適な保険は変わってきます。ここでは、状況別の保険選びのポイントをご紹介します。
妊活を始める前に検討する場合
まだ妊活や不妊治療を具体的に始めていない段階であれば、選べる保険の選択肢が最も多い時期です。このタイミングで検討するなら、以下の点に注目しましょう。
- 不妊治療の保障内容：採卵術や胚移植術などで手術給付金が受け取れるか、回数制限はどうなっているかなどを複数の商品を比較して確認しましょう。
- 女性疾病への備え：妊娠中は、切迫早産や帝王切開など、予期せぬ入院や手術のリスクが高まります。不妊治療だけでなく、こうした妊娠・出産時のトラブルに手厚い保障がある女性向けの医療保険も心強い味方になります。
将来的なリスクに幅広く備えるという視点で、自分に合った保険をじっくり選ぶことができます。
すでに不妊治療中・妊娠中の場合
すでに不妊治療を受けている、または妊娠がわかっている場合、残念ながら新規で加入できる医療保険は限られてしまいます。加入できたとしても、現在の治療や妊娠に関する保障は対象外となることがほとんどです。しかし、諦める必要はありません。今回の妊娠・出産は対象外でも、「次の妊娠に備えるため」や、「妊娠とは関係のない病気やケガに備えるため」という目的で加入を検討することはできます。中には、妊娠週数によっては現在の妊娠中のトラブルもある程度保障してくれる商品も存在しますので、選択肢を探してみる価値はあります。
公的制度と民間保険を上手に活用しよう
ここまで見てきたように、不妊治療の経済的な負担を支える仕組みは一つではありません。公的な制度と民間の保険、そしてご自身の貯蓄をバランス良く組み合わせることが、安心して治療に向き合うための鍵となります。
自治体独自の助成金もチェック
国が定める制度のほかに、お住まいの市区町村が独自に不妊治療の助成金制度を設けている場合があります。例えば、保険適用となった治療の自己負担分の一部を助成してくれたり、保険適用外の先進医療にかかる費用を助成してくれたりするケースです。内容は自治体によってさまざまなので、「（お住まいの自治体名） 不妊治療 助成金」などのキーワードで検索し、ぜひ一度調べてみてください。
貯蓄とのバランスも大切
保険は万が一のときの心強い支えになりますが、すべての費用を保険だけでカバーできるわけではありません。不妊治療は、いつまで続くか予測が難しい側面もあります。そのため、保険に頼るだけでなく、治療費のために計画的に貯蓄をしていくことも非常に大切です。まずは家計を見直し、毎月いくらずつなら治療費用のために貯蓄できるか、ご夫婦で話し合ってみることから始めてみてはいかがでしょうか。
まとめ
不妊治療と医療保険について、少しでも理解は深まりましたでしょうか。最後に、大切なポイントをもう一度おさらいしましょう。
まず、2022年4月から不妊治療への公的医療保険の適用が広がり、経済的な負担が軽減されました。ただし、体外受精などの生殖補助医療には43歳未満という年齢制限や回数制限があることを覚えておきましょう。
そして、高額な医療費がかかったときには高額療養費制度が、年間の医療費が10万円を超えたら医療費控除が、あなたの負担をさらに軽くしてくれます。
民間の医療保険は、公的保険だけではカバーしきれない部分を補うための備えとして有効です。特に、妊活を始める前に加入を検討することで、不妊治療から妊娠・出産時のリスクまで幅広く備えることができます。
大切なのは、これらの制度や保険を正しく理解し、ご自身の状況に合わせて賢く組み合わせることです。公的なサポート、民間の保険、そして計画的な貯蓄という3つの柱で備えることで、お金の心配を少しでも減らし、前向きな気持ちで治療に専念できる環境を整えていきましょう。
参考文献
不妊治療と医療保険のよくある質問まとめ
Q.不妊治療は公的医療保険（健康保険）の対象になりますか？
A.はい、2022年4月から人工授精や体外受精、顕微授精などの基本的な不妊治療が保険適用の対象となりました。ただし、治療開始時の女性の年齢や回数に制限がある場合があります。
Q.民間の医療保険は不妊治療で使えますか？
A.ご加入の保険契約によります。保険適用となった治療（手術や入院など）は給付金の対象になることが多いですが、保険適用外の治療や検査は対象外の場合がほとんどです。事前に契約内容をご確認ください。
Q.不妊治療で高額療養費制度は利用できますか？
A.はい、保険適用の治療であれば、1か月の医療費の自己負担額が上限を超えた場合に高額療養費制度を利用できます。これにより、月の医療費負担を大きく軽減することが可能です。
Q.保険適用外の「先進医療」とは何ですか？先進医療特約は役立ちますか？
A.先進医療とは、保険診療と併用できる保険適用外の高度な医療技術です。不妊治療にも対象となる技術があります。民間の医療保険の「先進医療特約」に加入していれば、高額になりがちな技術料をカバーできます。
Q.不妊治療にかかった費用は医療費控除の対象になりますか？
A.はい、保険適用の治療費も、保険適用外（自費診療）の治療費も、どちらも医療費控除の対象となります。1年間の医療費が一定額を超えた場合に、確定申告をすることで税金が還付される可能性があります。
Q.これから民間の医療保険に加入する場合、不妊治療は保障されますか？
A.保険会社や商品によって異なります。加入前に不妊治療を開始している場合、条件が付いたり保障対象外となったりすることがあります。加入を検討する際は、告知義務について正しく申告し、保障内容をよく確認しましょう。
