「医療保険って、みんな入っているみたいだけど本当に必要なのかな？」と考えたことはありませんか？特に、毎月の保険料を考えると、その分を貯蓄に回した方が良いのでは…と迷ってしまいますよね。実は、日本にはとても手厚い公的医療保険制度があるので、「民間の医療保険は不要」という意見も少なくありません。でも、公的保険だけではカバーしきれない費用があるのも事実なんです。この記事では、公的医療保険の仕組みをしっかり理解した上で、どんな場合に民間の医療保険が必要になるのか、そしてどうやって選べば良いのかを、一緒に考えていきましょう。
医療保険がいらないと言われるのはなぜ？日本の公的医療保険制度
まず、民間の医療保険を考える前に、私たちがすでに加入している「公的医療保険制度」がどれだけ手厚いのかを知っておくことが大切です。これを知ると、「医療保険はいらないかも」と感じる理由がよくわかりますよ。
みんなが入っている！国民皆保険制度
日本に住んでいる人は、赤ちゃんからお年寄りまで、全員が何らかの公的医療保険に加入しています。これが「国民皆保険制度」です。会社員の方なら「健康保険」、自営業やフリーランスの方なら「国民健康保険」といった形ですね。この制度のおかげで、病気やケガで病院にかかったとき、窓口で支払う医療費は原則として1割から3割の自己負担で済むんです。残りの7割から9割は、私たちが納めている保険料や税金から支払われています。医療費が10万円かかったとしても、窓口での支払いは3万円（3割負担の場合）で済む、というのは世界的に見ても非常に手厚い制度なんですよ。
医療費が高額になっても安心！高額療養費制度
「もし手術や長期入院で医療費が100万円みたいに高額になったら、3割負担でも30万円も払えない…」と心配になりますよね。でも、そんなときのために「高額療養費制度」という素晴らしい仕組みがあります。これは、1ヶ月（1日から末日まで）の医療費の自己負担額が、年齢や所得に応じて定められた上限額を超えた場合に、その超えた分が後から払い戻される制度です。
例えば、年収が約370万円から約770万円の方の場合、自己負担の上限額は以下の計算式で決まります。
| 医療費が100万円かかった場合の自己負担上限額（年収約370万～770万円） | 80,100円 ＋ (1,000,000円 – 267,000円) × 1% ＝ 87,430円 |
| 窓口での支払い（3割負担） | 300,000円 |
| 払い戻される金額 | 300,000円 – 87,430円 = 212,570円 |
つまり、実際に負担する金額は9万円弱で済む計算になります。これなら、急な高額医療にも対応できそうですよね。事前に「限度額適用認定証」の申請をしておけば、窓口での支払いを上限額までに抑えることもできます。
会社員ならさらに手厚い！傷病手当金
会社員や公務員の方が加入する健康保険には、「傷病手当金」という制度もあります。これは、病気やケガで連続して4日以上仕事を休んだ場合に、給与のおおよそ3分の2が最長で1年6ヶ月間支給されるという所得補償制度です。働けなくなってもすぐに収入がゼロになるわけではないので、とても心強いですよね。ただし、自営業やフリーランスの方が加入する国民健康保険には、この傷病手当金の制度は基本的にありません。
それでも考えたい！民間医療保険が必要な理由
公的制度がこんなに充実しているなら、やっぱり民間の医療保険はいらないのでしょうか？いえ、実は公的保険だけではカバーしきれない「自己負担費用」が存在します。その部分をどう備えるかが、医療保険を考える上での大きなポイントになります。
公的保険の対象外となる費用
入院や治療には、公的医療保険が適用されない費用が意外と多くあります。これらはすべて全額自己負担となります。
- 差額ベッド代：希望して個室や少人数の病室に入院した場合にかかる費用です。1日あたり平均で約6,600円ほどかかると言われています。
- 先進医療の技術料：厚生労働省が認めた高度な医療技術で、公的保険の対象外のものです。治療法によっては数百万円以上かかることもあります。
- 入院中の食事代：1食あたり490円（2024年6月時点）は自己負担となります。
- その他：入院中のテレビカード代、パジャマやタオルのレンタル代、家族のお見舞いの交通費などもかかります。
これらの費用は高額療養費制度の対象外なので、入院が長引くと負担が大きくなる可能性があります。
治療中の収入減少への備え
会社員の方には傷病手当金がありますが、支給額は給与の満額ではありません。住宅ローンや教育費など、固定費の支払いがある場合、収入が3分の2に減ってしまうと家計が苦しくなる可能性があります。さらに、自営業やフリーランスの方には傷病手当金がないため、働けない期間は収入が途絶えてしまいます。このような収入減少を補うために、民間の医療保険の給付金が役立ちます。
治療の選択肢を広げるために
がん治療などで、より効果が期待できる先進医療や保険適用外の治療（自由診療）を受けたいと考えることもあるかもしれません。しかし、これらの治療は非常に高額になることがあります。経済的な理由で最適な治療を諦めることがないように、民間の医療保険で備えておくことで、いざという時に治療の選択肢を広げることができます。
どんな人が医療保険の必要性が高いの？
医療保険の必要性は、その人のライフステージや働き方、貯蓄額によって大きく変わります。ここでは、特に医療保険の加入を検討した方が良い方の特徴を見ていきましょう。
貯蓄がまだ少ない若手社会人
20代や30代前半の方は、まだ十分な貯蓄ができていないことが多いですよね。もし急な病気やケガで入院・手術となると、数十万円の出費は大きな負担になります。月々数千円の保険料で万が一に備えられる医療保険は、貯蓄の代わりとして大きな安心材料になります。
家族を支える働き盛りの世代
30代から40代で、配偶者やお子さんがいる方、住宅ローンを返済中の方は、ご自身に万が一のことがあると家計に与える影響が非常に大きくなります。入院などで収入が減っても、家族の生活や子どもの教育費、ローンの支払いは待ってくれません。不足する生活費や治療費をカバーするために、医療保険は重要な役割を果たします。
公的保障が手薄な自営業・フリーランス
先ほども触れましたが、国民健康保険には傷病手当金がありません。つまり、働けなくなると収入が直接途絶えてしまうリスクを抱えています。会社員以上に、病気やケガで働けない期間の収入減少への備えが重要になるため、入院給付金などが受け取れる医療保険の必要性は非常に高いと言えるでしょう。
逆に医療保険の必要性が低いのはどんな人？
一方で、すべての人に医療保険が必要というわけではありません。以下のような方は、医療保険の必要性が低いかもしれません。
十分な貯蓄がある人
急な入院や手術で100万円、200万円といった出費があっても、生活に全く影響がないほどの十分な金融資産（預貯金など）がある方です。具体的な目安としては、生活費の1〜2年分に加えて、いざという時のための医療費として300万円程度の余裕資金があれば、保険に頼らずとも対応できる可能性が高いでしょう。その場合、毎月保険料を支払うよりも、その分を資産運用などに回す方が合理的かもしれません。
会社の福利厚生が非常に手厚い人
勤めている会社の福利厚生で、健康保険組合独自の「付加給付」という制度がある場合があります。これは、高額療養費制度で定められた自己負担上限額よりもさらに低い金額（例えば25,000円など）を超えた分が払い戻される制度です。また、手厚い団体保険に安く加入できる場合もあります。ご自身の会社の制度を確認し、それで十分だと判断できるなら、個人で医療保険に加入する必要性は低くなります。
医療保険を選ぶときの基本ポイント
もし医療保険への加入を検討する場合、どんな点に気をつけて選べば良いのでしょうか。基本的なポイントを3つご紹介します。
保障は一生涯続く「終身型」か、一定期間の「定期型」か
医療保険には、保障が一生涯続く「終身型」と、10年間や60歳までのように期間が決まっている「定期型」があります。
| 終身医療保険 | 【メリット】保障が一生涯続く。若い頃に加入すれば保険料は変わらない。 【デメリット】定期型に比べて保険料が割高。 |
| 定期医療保険 | 【メリット】保険料が割安。 【デメリット】更新時に保険料が上がる。一定の年齢までしか更新できない場合がある。 |
一般的には、高齢になるほど病気のリスクが高まるため、保険料が変わらず保障が一生涯続く終身型を選ぶ方が多いです。
入院給付金の日額はいくらにする？
入院1日ごとにもらえるお金を「入院給付金」といい、この日額をいくらに設定するかが重要です。入院時の自己負担費用の平均は1日あたり約20,700円というデータもあります。差額ベッド代などを考慮すると、日額10,000円に設定しておくと安心感が高いでしょう。まずは基本の5,000円から考え、個室を希望する場合やより手厚くしたい場合は10,000円にするなど、ご自身の希望に合わせて決めましょう。
どんな特約（オプション）をつける？
医療保険には、主契約に加えてさまざまな「特約」を付けることができます。
- 先進医療特約：全額自己負担となる先進医療の技術料を保障してくれます。保険料は月々100円程度と安価なので、付けておくことをおすすめします。
– 三大疾病保障特約：がん・心疾患・脳血管疾患という重い病気になった際に、まとまった一時金が受け取れます。
– 女性疾病特約：乳がんや子宮筋腫など、女性特有の病気で入院した場合に、入院給付金が上乗せされます。
たくさんの特約を付けると保険料が高くなってしまうので、自分にとって本当に必要な保障は何かを考えて選ぶことが大切です。
まとめ
医療保険について考えるとき、大切なのは「公的医療保険でカバーされる部分と、自己負担になる部分を正しく理解すること」です。日本の公的医療保険は非常に手厚いため、高額な医療費がかかっても、多くの場合は高額療養費制度によって自己負担は限定的です。しかし、差額ベッド代や先進医療、そして治療中の収入減少など、公的保険だけではカバーしきれないリスクも確かに存在します。ご自身の貯蓄額や働き方、家族構成などを考慮して、「自分にとって、公的保険だけでは足りない部分はどこか？」を見極め、その不足分を補う形で民間の医療保険を検討するのが賢い考え方です。この記事が、あなたに合った最適な備えを見つけるきっかけになれば嬉しいです。
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参考文献
厚生労働省「マイナンバーカードの健康保険証利用のメリット」（高額療養費制度について）
国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）」
医療保険に関するよくある質問まとめ
Q.医療保険は本当に必要ですか？
A.公的医療保険で医療費の大部分はカバーされますが、先進医療費や差額ベッド代など対象外の費用もあります。民間の医療保険は、こうした自己負担や収入減少に備え、経済的な不安を軽減するために役立ちます。貯蓄やライフプランと合わせて必要性を判断しましょう。
Q.医療保険にはいつ加入するのが良いですか？
A.一般的に、若くて健康なうちに加入する方が保険料は安く、加入条件も有利になる傾向があります。年齢が上がると病気のリスクが高まり、保険料が割高になったり加入が難しくなったりするため、就職や結婚などの節目で早めに検討するのがおすすめです。
Q.医療保険を選ぶ際のポイントは何ですか？
A.「保障内容」「保険期間」「保険料」の3つのバランスが重要です。入院・手術でいくら必要か、保障は一生涯必要か、家計に無理のない保険料はいくらか、などご自身のニーズに合わせて最適なプランを選ぶことが大切です。
Q.公的医療保険と民間の医療保険の違いは何ですか？
A.公的医療保険は、国民全員が加入する義務のある制度で、医療費の自己負担を1～3割に軽減します。一方、民間の医療保険は任意で加入し、公的保険でカバーされない費用（差額ベッド代など）や、入院中の生活費などを補うためのものです。
Q.「掛け捨て型」と「貯蓄型」はどちらが良いですか？
A.「掛け捨て型」は保険料が割安で手厚い保障を得やすいのが特徴です。「貯蓄型」は保障と貯蓄を兼ねられますが保険料は割高です。保障を重視するなら掛け捨て型、貯蓄もしたいなら貯蓄型と、目的によって選択は異なります。
Q.医療保険を見直すタイミングはいつですか？
A.結婚、出産、住宅購入、子どもの独立など、ライフステージが変化したときが主な見直しのタイミングです。家族構成や経済状況の変化に合わせて必要な保障も変わるため、定期的に内容を確認することをおすすめします。
